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最近では「仕事で英語が必要なったのにできないから辛い」と思っている人は多いものです。
英語が仕事で必要だと分かって転職したけど、いざ自分の英語力が通用しないと分かってショックを受ける人も少なくありません。
英語は1日やそこらで仕事で使えるようにはならないのが辛いところ。
そんな時、「英語ができなくて辛い、というのを理由に辞めて転職をしても良いものだろうか？」と、疑問が浮かんでもおかしくありません。
今回は仕事で英語ができない人の辛い実情をご紹介しつつ、英語を理由に辞めて転職をするのが正しいのか？間違っているのかについて、解説をしたいと思います。
目次
仕事で英語が必要！だけどできない辛い現実
〝仕事で英語が必要だけどできない〟とは具体的にどのような状況なのでしょうか？
たとえば、次のようなケースです。
- 電話の応対が辛い。
- 何を言っているか聞き取りができない。
- セールス電話の対処法が分からない。
- ランチタイムで同僚の会話についていけず辛い。
- 会議で意見が言えず、記録を取る仕事しか与えられない
英語が出来ないことによって、積極性を失い、職場で期待される役割が減っていくでしょう。
結果として、「なんて私はダメなんだ･･･」と、不甲斐なさにやりきれない思いをするようになるかもしれません。
英語ができないことによって、職場でいじめを受けて帰国を余儀なくされた人も珍しくありません。
それだけに、自分の英語力が職場で通用するのか、しないのかはキャリアにおいても非常に重要な点と言えるでしょう。
企業が求める英語力を知っておこう
では、企業はどの程度の英語力を求めているのでしょうか？
2013年での新入社員と中途社員に期待するTOEICスコアは、新卒社員で565点、中途社員で710点となっていました。
グローバル化が進む2019年現在であれば、さらに高いスコアが求められると言って良いでしょう。
海外との取引や顧客がメインの国際部門での業務遂行には、〝TOEICスコア700点以上を期待している〟と、68.6％の企業が答えています。
外資系企業や国内企業の国際部門では、高い英語力を有した人材ほど採用される確率が高まる傾向にあります。
しかし、職場で求められるレベルが高かったり、リスニングに難があったり、TOEICのスコアを満たしていても業務遂行に支障をきたすケースもあります。
そうした難しい場面が頻繁にあると、「このまま、この会社にいてもいいのだろうか？」と、転職を考えはじめるようになるのです。
英語ができないことを理由に辞めて転職するのはあり？
英語ができないことを理由に転職するのはありでしょうか？
結論から言えば、英語ができないことを理由に転職をしても大丈夫です。
ただし、そのままの理由を応募先企業に伝えてしまうと、「仕事ができない人」といった、ネガティブな印象を残すだけになりかねません。
英語が通用しなかったからといって、仕事の能力の全てが通用していないわけではありません。
転職を成功させるためには、退職理由を工夫する必要があります。
お勧めなのが、退職理由を「社風や文化・カルチャーに合わなかった」としておくことです。
早期退職理由の上位に〝社風が合わない〟が挙げられていることからも、立派な転職理由になることは覚えておきましょう。
英語が必要のない企業はあるのか？
英語ができないことを理由に転職を考えるのなら、英語を必要とする頻度が低い業界をおさえておきましょう。
建設や土木業界
開発途上国向けの海外案件も稀にありますが、建設や土木関係は、仕事の大半が国内です。
取引相手が国・官公庁といった行政であれば、英語の使用は皆無と言っていいでしょう。
国内系銀行･証券･保険業界
海外の企業との取引の際には、契約関連の書類をチェックする上ために一定の英語力が求められますが、銀行・証券会社・保険会社といった国内を顧客とする金融関連企業は、英語の使用は殆どありません。
ガス･水道・電力業界
ガスや水道・電力とったインフラ関連の仕事も英語力を必要としません。
国内のローカルな地域を担当することがメインなので、英語力を求められることはほぼありません。
住宅業界
特に戸建ての住宅営業では、国内の個人顧客が中心となります。
高い英語力は必要とされず、むしろ日本語でのコミュニケーション力の高さが要求される業界です。
英語が必要かどうかは、転職エージェントに聞いてみよう
転職エージェントでは、企業ごとに求められる英語力の水準を把握しています。
たとえば、求人情報ではTOEICスコア730が必須と示されていても、業務では全く使用しないケースもあるなど、実情を教えてもらえるのが転職エージェントを利用するメリットの1つです。
職種やポジションによって、求められる英語力は違います。
気になる求人が見つかったら、転職エージェントに尋ねてみましょう。
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